出版・メディア事業
KTCグループは、高度成長期後の「未来を担う子どもを育む」という社会的ニーズを受けて、1972年に「家庭教育課」として創業しました。あらゆる世代に向けて教育図書の制作・販売を行うとともに、より多くの人に想いを届けるために、一般図書の出版も行っています。書籍からWebメディアへ、時代とともに媒体は変化していますが、「子ども」「暮らし」「地域」をテーマに、小さな発見を発信し続ける姿勢は、創業以来変わりません。私たちは出版・メディア事業を通じて、人と人とのつながりを創出しています。
Business #01
出版・メディア事業History
1972
創業
KTCグループはこの年、学研の教材販売代理店「教育図書センター(KTC)」として創業しました。事業テーマは「教育」。強みは「人」=営業力。「日本の中央(中部地方)に教育の総合出版社を創ろう」という壮大な夢を抱いての創業でした。
1977
教育図書の制作・製造を開始
1972年の創業以来、KTCグループは教材の販売代理店として拡大を続けていましたが、この年ついに教育図書の自社制作・製造を開始。以降、数々のオリジナル教材が誕生することとなりました。
初の自社教材完成
KTCグループが初めて自社教材として制作したのは、「知能診断書」というドリル教材でした。
1979
「中央出版」設立。編集室設置。自社教材「漢字・計算ドリル・学習」「チックタック・ドリル」完成
編集室が設置され、出版事業に本格着手。「知能診断書」に続く自社教材の開発も続々と進められました。
1981
初の大型家庭用教材
「トータル幼育セット」完成
創業2年目から継続してきた幼児教育の集大成として、初の大型家庭用教材「トータル幼育セット」が誕生しました。
1982
中学生向け高校入試合格システム
「レクタス」完成
幼児向け教材に続いて、中学生向けの家庭用教材も誕生しました。後にグループ最大のヒット商品となる「ジャストミート」の前身です。
初の市販本 カタログ雑誌「MIDY」誕生
KTCグループの強みである「出版」と「営業力」のノウハウを活かして「職域カタログ販売サービス」がスタート。初の市販本として、カタログ雑誌「MIDY」を出版しました。今も続く「KTC中央出版」や「アノニマ・スタジオ」といった一般書籍の出版レーベル誕生につながるできごととなりました。
1983
小学生向け家庭用教材
「家庭の教科書チェック&アタック」完成
KTCグループのロングヒット商品となる、小学生向け家庭用教材が誕生しました。これにより、幼児・小・中学生向けの主力商品が出揃うこととなりました。
「全国小・中学生作品コンクール」開催
チェック&アタックの監修をいただいた著名な先生方にご協力をいただき、KTCグループの外郭団体「子どもの文化・教育研究所」が設立されました。この年、同団体主催の「第1回 全国小・中学生作品コンクール」を開催。現在にいたるまで毎年多くの作品をご応募いただいており、KTCグループにおけるPSS(Public Solution Support)活動の「原点」といえる活動となっています。
1988
高校入試合格システム「ジャストミート」完成・「日本子ども資料年鑑」刊行開始
1982年に販売開始したレクタスから6年、中学生向け家庭用教材「ジャストミート」が完成。出版・メディア事業最大のロングセラー商品となりました。
1993
高校生向け家庭用教材大学入試合格システム「ゴールウィン」完成
幼児・小・中学生向けに加えて、高校生向け教材もラインナップされ、より幅広い学齢の子どもたちをサポートできる体制が整いました。
2003
「アノニマ・スタジオ」青山にオープン
「ごはんとくらし」をテーマとした、一般書籍の新レーベルが誕生しました。レシピ本や絵本をはじめ、人々の生活に寄り添うあたたかな本を制作しています。
2004
幼児向け家庭用教材モンテッソーリ式
「プルチノ」完成
子どもの「自己教育力」を主軸とした教育メソッド「モンテッソーリ教育」を取り入れた教材が完成しました。プルチノは、出版・メディア事業において最後に制作した家庭用教材となり、これ以降はメディア発信や、一般書籍の制作に注力していくこととなります。
2008
屋久島の食品や、飲料水の販売開始
2009
屋久島・奄美大島の漁業その他、水産物の生産・加工輸出入と販売を開始
2008年以降、世界自然遺産の島「屋久島」を拠点として、九州を中心とした島々の農業や漁業の活性化を支援し、自らも屋久島で農園を営みながら、第一次産業の再生を目指す事業がスタートしました。これを機に、KTCグループは本格的にPSSの理念を掲げた事業を展開しはじめました。
2016
「屋久島経済新聞」創刊
屋久島放送局「屋久島ハートTV」開局
オンラインで閲覧できるメディアを通して、積極的に地域の情報を発信していくためのプラットフォームが誕生しました。地域に根差した活動の傍ら、屋久島の魅力を積極的に発信していくことで、新たなつながりを創出し続けています。